近年、仕事や生活におけるストレスが原因で、メンタルヘルスを損ねる方が増えています。そのため、ラインケアを実施する企業が増えている状況です。

しかし、ラインケアを未実施の企業の場合「資格は必要なの？」「どのように導入するの？」など、さまざまな疑問があるでしょう。そこで今回は、ラインケアがどのようなものかを理解するため、職場での実施方法や資格、メリット、導入方法、注意点などをご紹介します。

ラインケアとは

多くの企業が職場で実践しているラインケアとは、どのようなものなのでしょうか。ここではラインケアの定義とセルフケアとの違い、注目されている背景をご紹介します。

ラインケアの定義

ラインケアとは、職場でのメンタルヘルスケア対策の一部で、直属の上司や管理監督者が部下の異常に早く気づき、個別指導、面談、職場環境の改善を通じてストレスの軽減などに適切に対応する取り組みです。メンタルヘルスの不調は、当事者自身が気づかないうちに進行していることがあるため、ラインケアの実施は非常に重要だといえます。

具体的な取り組みとしては、部下のメンタルヘルス不調の兆候に気づき、相談対応、職場環境の改善などが挙げられます。また部下が心の病によって休職した際、職場復帰を支援することなどもラインケアの一環であるため、上司の務めともいえるでしょう。

また、職場のメンタルヘルス対策の重要性を理解し、その方法を周知徹底するために、企業で管理職のラインケア研修を導入することが推奨されています。これにより、部下のメンタルヘルスの早期発見と適切な対応が可能です。ただし、これらの部下とのやり取り、健康情報などはすべて個人情報として守秘義務が生じるため注意は必要です。

セルフケアとの違い

ラインケアとセルフケアは、どちらも職場のメンタルヘルス対策における重要な要素であり、それぞれが異なる役割を果たします。

セルフケアは、自分自身で実施できるケアです。具体的には、従業員が自分のストレスに気づき、予防や対処を行うこと、また事業者がそれらを支援する取り組みを指します。一人ひとりがストレスやメンタルヘルスに対する正しい理解を身につけ、自分のストレスに気づいて対処することが重要です。

一方、ラインケアは管理者や監督者が行う職場のケアであり、職場環境の理解や改善、部下の相談への対応などが含まれます。直属の上司や管理者は、部下の日常とは異なる変化に迅速に気づき、適切に対処することが必要です。また、職場環境の改善を通じてストレスを軽減するための対策も含まれます。

これらの違いを理解し、適切に活用することにより、職場のメンタルヘルス対策を効果的に推進することが可能です。

ラインケアが重視される背景

近年、日本企業でラインケアが重視される背景には、以下の要素が挙げられます。

・人材の確保と育成
・労働環境の厳しさ
・社会問題の高まり
・企業の責任

企業にとって、従業員は最も重要な資源です。そのため、従業員のメンタルヘルスを維持し、働きやすい職場環境を整えることは、優秀な人材を採用し、育成するうえでも不可欠といえます。

また過酷な労働環境、長時間の仕事や不安定な雇用などが原因で、多くの人がストレスを抱え、それが業務に悪影響を与えている傾向があります。過労による死亡やパワーハラスメントによる自殺などが増加しているため、社会的な問題といえるでしょう。

これらの問題解決に取り組むため、厚生労働省は2015年に「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を改定しました。加えて、企業は労働契約法第5条で規定された安全配慮の義務を遵守しなければなりません。もし従業員が職場や業務によって精神的な不調を経験した場合、企業が安全配慮の義務を怠っていたとみなされる可能性が高まります。

社内におけるラインケアの実施方法

ラインケアは、職場でのメンタルヘルスケア対策の1つで、直属の上司などの管理監督者が部下のメンタルヘルスをサポートする役割を果たすものです。ここでは、ラインケアの実施方法を解説します。

異常に早く気づく

上司は、部下の様子を日常的に観察し、異常があれば早く気づくことが求められます。部下の遅刻や早退が増えたり、同じ業務量なのに残業が増えたり、ミスが増えているような場合は、メンタルヘルスが悪化している可能性があるため注意しなくてはいけません。

傾聴する

上司は部下からの相談を否定せずに受け入れ、傾聴に徹することが重要です。30～40分ほどのまとまった時間を取り、プライバシーに配慮した場所で相談をじっくり聴く姿勢が求められます。

つなぐ

部下のメンタルヘルスが悪化していると感じた場合、企業内に産業医や保健師などの産業保健スタッフが存在しているか確認し、必要に応じて助言を仰ぐべきです。さらに、部下が希望する場合や精神疾患が発症しており医療機関の受診が必要な場合には、外部機関への相談や紹介も考慮する必要があります。

見守る

休職した従業員の復帰支援も、組織の管理者が行うラインケアの1つです。復職するときには無理をさせず、できるだけ長い目で見守ることが大切です。

改善する

部下からの相談を受けた場合、上司や会社はストレス要因の把握と改善に努めなくてはいけません。職場環境は、照明や作業動線などの物理的環境・人間関係・業務量・裁量の範囲など多様な要素を含むため、改善の余地は多いことが一般的です。

ただし、ラインケアは一部の対策に過ぎず、全体的なメンタルヘルス対策としては、セルフケアや産業保健スタッフによるケア、外部機関への委託なども視野に入れなくてはいけません。また、ラインケアの効果を最大限に引き出すためには、組織全体での取り組みが必要です。

ラインケアの資格とは

ラインケアを実施するために、特別な資格を取得する必要はありません。ただし、取得していることで、知識を活かせるものはあります。

ラインケアの資格として、メンタルヘルス・マネジメント検定試験のⅡ種（ラインケアコース）が挙げられます。この資格は、企業の管理職が社員の心のストレスケアや健康管理などを行うための実践的スキルを身につけることを目指すものです。

メンタルヘルス対策を実施したい方や、リーダーシップやスキルの向上を目指す方にもおすすめします。またラインケアの研修も提供されており、上司に求められるスキルや心構え、注意すべき点について学ぶことが可能です。

具体的な試験の日程や受験料、受験資格などの詳細は、メンタルヘルス・マネジメント検定試験の公式ウェブサイトで確認できます。

参考：大阪商工会議所、施行商工会議所/メンタルヘルス・マネジメント検定試験

ラインケアの資格を取得するメリット

ラインケアの資格を取得することにより、職場で活用できるスキルを身につけることが可能です。これにより、以下のようなメリットが得られます。

職場環境の改善

職場のストレス要因を理解し、それに対する改善策を提案できるようになります。その結果、職場の環境が改善され、従業員の満足度や生産性が向上する効果を期待できるでしょう。

部下の不調を早期発見

部下のメンタルヘルスの変化に気づきやすくなる点もメリットです。これにより、問題が深刻化する前に適切な対応を行えるため、従業員の健康状態を良好に維持しやすくなります。

管理職のセルフケアを促進

ラインケアの知識を持つことで、管理職自身のメンタルヘルスにも配慮できるようになります。自身のストレス管理が向上し、より効果的なリーダーシップを発揮することが期待できるのもメリットです。

ラインケアを実施しない場合に発生しうるリスク

上司が部下のメンタルヘルスのケアを行った場合、さまざまなリスクが発生するため注意しなくてはいけません。ここでは、ラインケアを実施しない企業が被る可能性のあるリスクをご紹介します。

生産性が低下

ラインケアを実施しない現場では、部下の生産性は低下する可能性があります。ラインケアによって部下の疲労やストレスが軽減されれば、生産性の向上につながります。しかし、メンタルヘルス不調を抱えながら業務にあたると、業務効率やモチベーションが低下し、結果として生産性が低下するリスクは高くなるでしょう。

離職率の上昇

従業員のメンタルヘルスが不安定な場合、離職率が上昇するリスクも生じます。そのため、部下が「常に気にかけられている」「何か問題があれば相談できる」と感じる環境を整備することが重要です。これにより、信頼関係が深まり休職や離職を未然に抑制できる可能性が高まるでしょう。

安全配慮義務違反

労働契約法や労働安全衛生法では、企業は従業員に対して安全配慮義務を負うことが定められています。また、メンタルヘルス対策も安全配慮義務に基づくケアの1つです。
ラインケアを適切に実施することは、安全配慮義務の遵守にもつながります。安全配慮義務を怠って従業員に損害が生じた場合、安全配慮義務違反となるため注意が必要です。

職場にラインケアを導入する方法

ラインケア未実施の職場では、以下の手順で導入することが推奨されます。ここでは、職場にラインケアを導入する方法を確認しておきましょう。

Step1.ラインケア研修の実施

まず、メンタルヘルスケアの重要性とラインケアの意義を社内で共有することが必要です。ラインケア研修を実施し、管理監督者に部下のメンタルヘルス対策についてのスキルを身につけさせます。研修では、部下の異変に気づく方法や適切な対応方法を学びます。

Step2.ラインケアの実践

ラインケアの知識を得た上司は、部下の様子を日常的に観察し、いつもと違う変化に気づけるように努めなくてはいけません。遅刻、報告の滞り、業務パフォーマンスの低下などがメンタルヘルス不調の兆候です。

部下からの相談に対応しやすい雰囲気を整え、積極的に傾聴・共感を行う必要があります。またメンタル不調者の職場復帰を支援することや、職場環境の改善を通じてストレスを軽減することも不可欠です。

職場でラインケアを実施するときの注意点

ラインケアによる効果を最大限に発揮するためには、いくつかの点に注意しなくてはいけません。ここでは、職場でラインケアを実施するときの注意点を3つご紹介します。

コミュニケーションを積極的に図ること

上司は、部下のメンタルヘルスの異常に気づくために、部下とのコミュニケーションを積極的に図ることが大切です。部下がいつもと違う様子を見せた場合、上司は早期に気づき、適切な対応を行うことが求められます。

相談しやすい職場環境にすること

上司は、部下が相談しやすい職場環境を整えることが大切です。また、相談によって知り得た健康情報などの個人情報は、正当な理由なく第三者に漏らしてはいけません。

ストレスの原因を排除すること

上司は部下の話をもとに、ストレスや疲労の原因になっているものが何かを把握し、職場環境の改善に努めることが求められます。メンタルヘルスの不調を引き起こす要因は、個々人によって異なることが一般的です。例えば、仕事におけるストレスが強くなるのは、仕事における裁量権や周囲からの支援が少ないとき、仕事に対する要求度が過大なときだといわれています。

まとめ

上司や管理監督者が部下の異常に気づき、個別指導、面談、職場環境の改善を通じてストレスの軽減などに適切に対応する取り組みがラインケアです。ラインケアを実施するために、特別な資格は必要ありません。ただし、メンタルヘルス・マネジメント検定試験のⅡ種を取得することにより、以下のようなメリットが得られます。

・職場環境の改善
・部下の不調を早期発見
・管理職のセルフケアを促進

また、ラインケアを適切に実施しない職場では、さまざまなリスクが発生する可能性はあります。リスクを回避するためには、組織の管理者がラインケアを適切に実施し、部下のメンタルヘルスの状態を把握することが重要です。

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＜監修者プロフィール＞
医師、公認心理師、産業医：大西良佳
 

医学博士、麻酔科医、上級睡眠健康指導士、セルフケアアドバイザー
北海道大学卒業後、救急・在宅医療・麻酔・緩和ケア・米国留学・公衆衛生大学院など幅広い経験からメディア監修、執筆、講演などの情報発信を行う。
現在はウェルビーイングな社会の実現に向けて合同会社ウェルビーイング経営を起業し、睡眠・運動・心理・食に関するセルフケアや女性のキャリアに関する講演や医療監修も行っている。