近年、従業員のメンタル疾患に悩む企業が増えています。そのためメンタルヘルスケアは、すべての企業にとって重要な課題といえるでしょう。

しかし、実際には「何から手を付けたらよいのかわからない……」というケースも多いかもしれません。そこで今回は、メンタルヘルスケアがどのような取り組みなのか掘り下げつつ、実施のメリットや具体的な実施方法などについて解説します。

メンタルヘルスケアとは

企業におけるメンタルヘルスケアとは、従業員の心の健康を守り、働きやすい環境を作るための取り組みをさします。

メンタルヘルスケアは、法律や指針に基づいて実施されるべきものですが、それだけではなく、経営者や管理者の意識や姿勢も重要です。またメンタルヘルスケアを実施することによって、従業員の満足度や生産性を高めるだけでなく、企業のブランドイメージや社会的責任も向上させる効果などが期待できます。

メンタルヘルスに起因する疾患の事例

メンタルヘルスに起因する疾患には、さまざまな種類があります。そのため、早期発見・早期治療が重要です。従業員の異変を感じた場合は、早期にメンタルヘルスケアを実施しなくてはいけません。

代表的な疾患は以下のとおりです。

・うつ病
・パニック障害・不安障害
・強迫性障害
・睡眠障害

ここでは、それぞれの疾患について確認しておきましょう。

うつ病

うつ病とは気分の落ち込み、意欲の低下、自己評価の低下や罪悪感、趣味が楽しめないなどの状態が2週間以上続く病気です。仕事や家庭のストレス、人間関係のトラブル、過労などが原因となることが多いといわれています。

パニック障害・不安障害

突然の動悸や息苦しさ、恐怖感などの発作を繰り返す病気は、パニック障害・不安障害と呼ばれています。発作の原因が明確ではないことが多く、不安やストレスが蓄積すると発症しやすくなる点が特徴です。

強迫性障害

強迫性障害とは、特定の行動を何度も繰り返したり、抑えられない考えにとらわれたりする病気です。手洗いや確認、数えるなどの行動や思考が強迫的に起こり、それをやめようとすると不安や罪悪感に苛まれます。

睡眠障害

入眠困難や中途覚醒、早朝覚醒などの睡眠の質や量に関する問題が、睡眠障害です。睡眠不足は日中の集中力や判断力を低下させ、仕事や生活に支障をきたします。ストレスや生活習慣、身体的な疾患などが原因となる病気です。

メンタルヘルスケアが注目されるようになった背景

近年のライフスタイルや社会の変化にともない、メンタルヘルスケアの重要度が高まっている状況です。メンタルヘルスケアが注目されるようになった背景には、以下のような要因が考えられます。

・労働・家庭環境の変化：新型コロナウイルスや世界情勢により労働・家庭環境が変化し、働く人のストレスや不安が高まり、心の健康を損ないやすくなった
・社会的課題の深刻化：メンタルヘルスに関連する疾患や障害は、休職や離職、生産性低下、自殺などの社会的コストをもたらす
特に過労死や過労自殺は、企業の社会的責任として問題視されている
・法律やガイドラインの整備：2006年には労働安全衛生法、2020年には労働施策総合推進法が改正され、企業におけるストレスチェック制度やメンタルヘルス不調者への対応、パワハラなどのハラスメント対策などが義務付けられた

このような状況の中、厚生労働省や日本産業衛生学会などがメンタルヘルスケアの指針を作成し、企業に対策を促している状況です。

メンタルヘルス不調のおもな原因

メンタルヘルス不調の原因は、仕事と私生活における2つの原因に分類されます。ここでは、それぞれの原因について、具体的な事例を確認しておきましょう。

仕事における原因

仕事におけるメンタルヘルス不調の原因は、以下のとおりです。

・人間関係のトラブル：職場の同僚や上司とのコミュニケーションや信頼関係がうまくいかないことによって、ストレスや孤独を感じることがある
・ハラスメント：パワハラ、セクハラ、マタハラなど、職場で不適切な言動や態度を受けることで、心理的な苦痛や恐怖を抱えることがある
・過重労働：長時間労働や休日出勤、残業などにより、疲労や睡眠不足が蓄積し、心身のバランスを崩すことがある
・仕事の失敗や重責：仕事でミスやトラブルが起きたり、大きなプレッシャーを感じる仕事を任されたりすることによって、自信喪失や不安感を抱くこともある

仕事における原因を軽減するためには、企業側の従業員に対するメンタルヘルスケアの取り組みが重要です。

私生活における原因

私生活におけるメンタルヘルス不調の原因は人それぞれといえるでしょう。ストレスが限界に達したとき、さまざまな症状が現れる点が特徴です。

私生活が原因である場合の代表的な要因は、以下のようなものが挙げられます。

・家庭や恋愛の悩み：配偶者や恋人との関係がうまくいかなかったり、離婚や別れなどの経験をしたりすることによって心に傷を負ったり、孤独を感じたりすることがある
・健康や体調の問題：病気や怪我、アレルギーなどにより、身体的な不快感や痛みを抱えることや、日常生活に支障をきたすことがある
また、睡眠不足や栄養不足などもメンタルヘルスに影響する
・経済的な問題：借金や失業、収入減、家族の病気などにより、生活費や家賃などの支払いに困ったり、将来に対する不安を感じたりすることがある
・自身の性格や価値観：自己肯定感が低いことや完璧主義であることにより、自分に対して過度なプレッシャーや罪悪感を抱くこともある
また、周囲の価値観が合わないことによって、自分の居場所を見失うこともある

メンタルヘルスケアによって得られる5つのメリット

従業員のメンタルヘルスケアに注力することで、企業はさまざまなメリットを得られるでしょう。ここでは、メンタルヘルスケアによって得られるメリットを5つご紹介します。

メリット1.生産性の向上

メンタルヘルスケアを推進しない企業は、業績低下のリスクが高まります。メンタルヘルスケアを実施することにより、従業員の不調を早期発見し、早期に対処することが可能です。

その結果、業務遂行能力やモチベーションの維持・向上といった効果が期待できるでしょう。

メリット2.従業員の活力向上

メンタルヘルスケアにより、従業員の心だけでなく身体の健康もサポートできる点もメリットです。メンタルヘルスケアを実施することにより、従業員のストレスや不安を軽減し、自己肯定感や自信を高める効果が期待できます。

また、職場のコミュニケーションやチームワークを改善する効果も期待できます。さらに、会社に対する従業員のエンゲージメント強化や離職率低下につながりやすいこともメリットだといえます。

メリット3.採用率の向上

メンタルヘルスケアを実施して従業員の活力や生産性を向上させることにより、競争力や成長性につながるため、企業のイメージアップにつなげられます。採用率の向上を実現し、競争力の強化が期待できる点はメリットです。

労働環境が良い企業は、一般財団法人 日本次世代企業普及機構（ホワイト財団）によってホワイト企業に認定される可能性があります。認定された場合、求職者に対して企業の働きやすさや居心地の良さを感じさせる効果が期待できるでしょう。

またメンタルヘルスケアを実施することで、企業は従業員の健康や幸福を重視する姿勢をアピールすることが可能です。求職者に対して企業の社会的責任や信頼性を高める効果も得られます。

メリット4.各種ハラスメントの抑制

メンタルヘルスケアを実施することで、労働者のストレスや不満を早期に発見し、適切な対応や支援を行えるようになり、ハラスメント発生やトラブルを抑制しやすくなります。また、経営理念や経営方針にメンタルヘルス対策に取り組むことを明記し、労働者に周知することが可能です。

その結果、経営層と労働者の間に信頼関係が築かれ、ハラスメントの防止に向けた全社的な取り組みを促進できるようになります。

メリット5.企業リスクの回避

労働者の健康を守るとともに、労働基準監督署からの是正勧告や行政処分、労働者からの損害賠償請求などのリスクを回避できる点も、メンタルヘルスケアを実施するメリットです。

メンタルヘルスケアを実施する企業は、従業員のメンタルヘルス不調を早期発見・早期対処しやすくなり、休職・離職率の低下、生産性低下の抑止、重大なミスの防止などの効果が得られるでしょう。またメンタルヘルスケアを実施することによって、労働安全衛生法やストレスチェック制度などの法令遵守にもつながります。

メンタルヘルスケアにおける3つの予防

メンタルヘルスケアに取り組む際には、従業員の状態に応じて適切な対応を行うことが大切です。ここでは、メンタルヘルスケアにおける3つの予防について解説します。

一次予防

メンタルヘルス不調を未然に防ぐための取り組みが、一次予防です。具体的な取り組みの事例としては、ストレスを発生させない職場環境の整備や、心の健康づくり計画の策定などが挙げられます。

二次予防

二次予防とはメンタルヘルス不調を早期に発見し、適切な対処をするための取り組みです。例えば、ストレスチェックやカウンセリングなどが、二次予防に該当します。

三次予防

メンタルヘルス不調による障害の悪化を防ぎ、職場復帰を支援するための取り組みが三次予防です。これには医療機関や産業保健の専門家との連携や、職場復帰支援プログラムの策定といった取り組みが含まれます。

メンタルヘルスケアの実施方法は4つ

メンタルヘルスケアのおもな実施方法は、以下の4つです。

・セルフケア 
・ラインによるケア 
・事業場内産業保健スタッフ等によるケア 
・事業場外資源によるケア

ここではそれぞれのケア内容と、具体的な取り組み事例をご紹介します。

1.セルフケア

セルフケアとは、自分自身の心身の健康を保つために、自分で行う取り組みです。メンタルヘルスケアの一環として、ストレスや疲労を軽減する効果が期待できます。

セルフケアの具体事例としては、以下のようなものが挙げられます。

・適度な運動やストレッチ
・良質な睡眠や食事
・笑う
・趣味を持つ
・マインドフルネスや呼吸法

セルフケアは、自分に合ったものを選んで実践することが大切です。

2.ラインによるケア

ラインによるケアとは、上司や先輩などのライン（直属の上司や同僚など）が、部下や後輩などのメンタルヘルスに配慮して、適切な支援や相談を行う取り組みです。メンタルヘルスケアの一環として、休職や離職を防ぐ効果が期待できます。

ラインによるケアの具体事例としては、以下のとおりです。

・部下のストレス状態を観察し、声かけやアドバイスをする
・部下の仕事量や負担を調整し、適度な休息や休暇を促す
・部下の長所や成果を評価し、自信やモチベーションを高める
・部下の悩みや相談に耳を傾け、必要に応じて専門家への紹介をする

なお、これらの方法は部下との信頼関係を築くことが大切です。

3.事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフ等によるケアとは、職場のメンタルヘルスケアの実施に関して中心的な役割を担う取り組みをさします。事業場内産業保健スタッフ等とは産業医や保健師、看護師、心理士などの専門家や、それらの資格を持たないもののメンタルヘルスケアに関する知識や技術を有する者です。

事業場内産業保健スタッフ等によるケアの具体事例としては、以下のようなものが挙げられます。

・働く人々や管理監督者に対するメンタルヘルス教育や相談支援を行う
・職場のストレスチェック制度の運用やフォローアップを行う
・職場環境の改善や組織風土の醸成に向けた提案や協力を行う
・休職者や復職者に対する支援や連携を行う

4.事業場外資源によるケア

事業場外資源によるケアとは、メンタルヘルスケアに関し専門的な知識を有する事業場外（社外）の資源を活用する方法です。事業場外の資源には、医療機関や地方保険機関、従業員支援プログラム（EAP）などがあります。

事業場外資源によるケアの具体事例は、以下のとおりです。

・労働者が相談内容等を事業場に知られることを避けたい場合や、専門的な診断や治療が必要な場合に、医療機関やEAPへの相談や紹介を実施
・休職者や復職者のメンタルヘルスケアについて、医療機関や地方保険機関と連携や協力を行う
・メンタルヘルス対策の計画や実施について、都道府県メンタルヘルス対策支援センターや地域産業保健センターなどの専門機関から助言や支援を受ける

まとめ

メンタルヘルスケアとは、従業員の心の健康を守り、働きやすい環境を作るための取り組みです。実施することによって、うつ病やパニック障害・不安障害、強迫性障害、睡眠障害といった疾患から、従業員を守る効果が期待できます。

その結果、企業は以下のようなメリットが得られるでしょう。

・生産性向上
・従業員の活力向上
・採用率の向上
・各種ハラスメントの抑制
・企業リスクの回避

少子高齢化の影響で労働人口が減少する近年においては、既存の従業員のパフォーマンスを上げることが非常に重要です。そのためメンタルヘルスケアは、すべての企業において不可欠な取り組みといえるでしょう。

しかし実際には、具体的に何から手を付けたらよいのかわからない企業の担当者さまも多いかもしれません。そこでおすすめしたいサービスが「Growbase（旧：ヘルスサポートシステム）」です。

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・アンケート
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＜監修者プロフィール＞
医師、公認心理師、産業医：大西良佳


医学博士、麻酔科医、上級睡眠健康指導士、セルフケアアドバイザー
北海道大学卒業後、救急・在宅医療・麻酔・緩和ケア・米国留学・公衆衛生大学院など幅広い経験からメディア監修、執筆、講演などの情報発信を行う。
現在はウェルビーイングな社会の実現に向けて合同会社ウェルビーイング経営を起業し、睡眠・運動・心理・食に関するセルフケアや女性のキャリアに関する講演や医療監修も行っている。